検索連動型広告を使った集客で、しばしば浮上する頭の痛い問題。それは検索が無いという状況です。
念のためにおさらいをしておくと、検索連動型広告とは、例えば、予め「エコカー」というキーワードに対して広告を設定しておき、ヤフーやグーグルなどの検索サイトで、このキーワードが検索された場合には、検索結果の一部として、「エコカー」を製造・販売している企業の広告が表示されるようにしておく、というものです。既に「エコカー」に興味・関心を持っているユーザーだけを選んでサイトに誘導できるので、購入や申込みにつながる確率（＝コンバージョン率）も高くなります。
と、一見、良いことずくめの検索連動型広告ですが、もし、「エコカー」というキーワードで検索する人が非常に少ないとしたら、どうでしょう？どんなに腕の良い漁師でも、網を張ったところに魚がいないのでは、どうにもしようがありません。特に、企業や商品・サービスのブランドが世の中に浸透していない場合、そうした企業名や商品名に対する検索は、どうしても少なくなります。一方で、企業名や商品名などの「ブランドワード」で検索してくるユーザーというのは、既に、何らかの方法で、その企業や商品の存在を知り、競合他社には目もくれずに、自社の商品やサービスを探しにきてくれている訳ですから、コンバージョン率は高くなります。一方で、こうした「ブランドワード」は、他社にとっては、あまり利用価値はないため、価格競争に巻き込まれて、クリック単価が上昇することも余りありません。
実際、弊社のクライアント様でも、「ブランドワード」のコンバージョン率が10%を超えているケースは少なくありませんが、この時、平均クリック単価が10円だとすれば、獲得コストは100円以下で済む計算となります。こうしたキーワードの存在は、キャンペーン全体のクリック単価、ひいては獲得コストを引き下げる効果がありますので、「ブランドワード」の検索が多ければ、競争の激しいビッグキーワードに対しても、強気のクリック単価を設定することができるという相乗効果も期待できます。
昨年8月に米国で行われたSES（Search Engine Strategies）でも、SEMを成功させるための「上流工程」として、ブランディング広告の価値を再評価しようという議論が活発に行われていました。（こちらのエントリーもあわせてお読み下さい。）
そして、最近、新たなマーケティングツールとして、にわかに注目を集めているのがTwitterです。おそらく、本ブログの読者のみなさんも、Twitterについては、非常に良く知っていて使っている、あるいは、全く聞いたこともない、の2つに大きく分かれるような気がしますので、ここでは詳しい説明は避けますが、簡単いうと「ブログ」と「チャット」の間のようなサービスで、ウィキペディアでは、『個々のユーザーが「つぶやき」を投稿し合うことでつながるコミュニケーション・サービス』という説明がされています。
元々は「良い天気だなー」とか「あー、そろそろ仕事しないと」といった「つぶやき」を投稿し、それを読んでいる（Twitterでは「フォローする」といいます）知人や友人たちと緩くつながるツール、という感じで使われていました。が、Twitter Searchの登場で、自分が興味・関心のあるテーマについて「つぶやいている人」を探せるようになったことで、不特定多数の人に向けたメッセージを発信できるようになったこともあり、最近は、企業のマーケティングツールとして活用されるケースが急速に増えているようです。
例えば、三菱電機は、米国で先行販売している新型のレーザーテレビ「LaserVue」が、これまでの液晶テレビやプラズマテレビに比べて、消費電力が大幅に低いという環境性能をアピールするために、Twitterを使って「カーボンニュートラルキャンペーン」を展開しています。
一方、マイクロソフトやフォードといった大企業では、複数の部署・担当者が、それぞれにTwitterのアカウントを開いて、メッセージを発信するようになるため、企業としては、今後、Twitterを通じた情報の発信や、それに対する返信・コメントの内容を一元的に管理することも必要になります。米国では、既にそうしたニーズを見越したサービスを提供するベンチャー企業も登場しています。
これは、CoTweetという会社が提供するサービスで、企業が運用する複数のTwitterアカウントを集中的に管理・モニタリングするだけでなく、将来的にはTwitterが、電話やメール、Skypeなどと同じように、カスタマーサポートのためのコミュニケーションツールとしても使われることも想定し、顧客からの質問に対する回答状況をチェックしたり、個々のサポート担当者にタスクを振り分けるなど、現在のCRMツールが持っているような機能も提供しているようです。
果たして、Twitterは、セカンドライフのような「一過性」のブームではなく、企業のマーケティング・コミュニケーションツールとしての確固たる地位を築いていくことができるのでしょうか？また、日本においては、Twitterの利用者がどこまで増えるのか、という点も含めて、今後の成り行きが注目されます。
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