4月から始まったオーバーチュアの新スポンサードサーチへの移行も、来週に予定されている新しい掲載順位決定方式の導入により、いよいよ最終段階を迎えることになります。
これにより、今後は、オーバーチュア、アドワーズともに、クリック率などによって決まる広告の品質を高めることが、クリック単価や掲載順位、ひいては広告効果の改善に大きなインパクトを与えるようになります。
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一方で、広告主のROI意識の高まりにより、検索エンジンが提供するトラフィックの品質についても、厳しい目が向けられるようになっています。特に個人のブログなどに広く配信されるコンテンツ連動型広告の費用対効果については、広告主の間で懐疑的な見方も広まっており、それがコンテンツ連動型広告市場の伸び悩みの一因にもなっていると考えられています。
こうした中、日本においてコンテンツ連動型広告市場をリードするグーグルでは、トラフィックの品質を改善し、広告主に対する透明性を高めるためのサービスが相次いで発表されました。
その一つが、先月22日に発表された「Pay-Per-Action広告（ベータ版）」の提供です。本サービスの適用を受けるには、コンバージョンのトラッキングが行われているなど一定の条件を満たす必要はありますが、コンテンツ連動型広告については、コンバージョンが発生した場合にのみ費用を支払うという、完全な成果報酬型課金となりますので、広告主としては、費用対効果の悪化を気にすること無く、安心してコンテンツ連動型広告にも出稿できるようになります。
また、先月からは、管理画面上で、広告配信先別の掲載結果についてのレポートも用意され、広告主はコンテンツ連動型広告が配信されたドメインやURL毎に、コストやコンバージョンなどのデータを確認することができるようになりました。これに「サイトターゲット」機能を組み合わせれば、費用対効果の良いサイトに限ってコンテンツ連動型広告を配信することが可能となります。
これらと並行して、グーグルでは、広告収入の獲得だけを目的とした、いわゆるMFA(Made for AdSense)と呼ばれるサイトへの広告配信制限も強化しているようです。
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こうした取組みにより、トラフィックの品質や費用対効果に対する広告主の納得感が高まれば、コンテンツ連動型広告は、今後のSEM市場成長の牽引役として、更に大きな成長が期待されるのではないでしょうか。
