8/9掲載の本ブログの記事で、コンテンツ連動型における不正クリックの比率は25%に達しているとするClick Fraud Networkのレポートをご紹介しましたが、この問題に関し、GoogleのシニアプロダクトマネジャーShuman Ghosemajumder氏に行った一問一答のインタービューの内容がForbes.com（英文）に掲載されています。
同氏のポイントを要約すると、Click Fraud Networkのような外部機関が取得できるデータには限界があり、25%という数字だけが一人歩きすることについては違和感を覚える、というものでした。
1. 不正クリックとされているデータについて
一般に外部機関が不正と認知するクリックには、検索エンジン側が既に不正クリックと認定し、広告主への課金対象から除外したものを含んでいるため、「広告主が費用を支払っているクリックの25%は不正クリックである」とも取れる表現には問題がある。
2. クリック数のカウント方法について
広告がクリックされてランディングページに到達した後、サイト内の別のページに遷移し、再び「戻る」ボタンを押して当初のランディングページに戻った場合、多くの外部機関の計測では、この「戻る」ボタンに対するクリックも「広告」のクリックとカウントされるため、外部機関がカウントするクリック数は、実際の数値よりも一定の割合で「水増し」された数字となっている。
3. インプレッション数の認識について
不正クリックの判定には、クリック率の推移と「異常値」の発生をモニタリングすることも必要となるが、外部機関にはクリック率の計算に必要となるインプレッション数のデータがないため、検索エンジンに比べると、不正クリックを検知する能力自体に限界がある。
同氏が主張するように、最も多くの、かつ正確なデータにアクセスできる立場にあるのは検索エンジンであることは明らかです。従って、検索エンジン自身が、現在そして将来にわたり、真摯にこの問題に取り組んでいくことは、検索トラフィックやクリックの品質に対する広告主の信認を高めるためには不可欠となります。
広告主の費用対効果に対する見方も厳しくなる中で、（Forbes.comの記者はやや懐疑的な視線を向けているようですが）検索エンジン自身も、そうした努力が最終的には自らの利益につながるということを充分に理解しているのではないでしょうか。
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