検索は本当に消費者の購買決定に影響を与えているのか? 検索は消費者が購買に至るまでの、いわゆる「カスタマージャーニー」の起点になっているのか?
古くて新しいテーマではありますが、検索エンジンマーケティングの存在意義を根本から揺るがしかねない問題ということもあり、SESでも様々な調査結果が発表されていました。
米国の調査会社comScore社がP&GやYahoo! Search Marketingなどと共同で行った「消費財の購買行動に与える検索のインパクト」という調査によると、検索ユーザーの66％は購買のために必要な情報収集のために検索を利用している一方、割引クーポンなどの利用を目的とした利用者の比率は16%に留まるとしています。
この結果を踏まえ、検索は、まじめに情報収集を行おうとする消費者に対して、有効な情報伝達手段となり得ると結論づけています。
さらに具体的にはケロッグ社の例を出し、同社は「オーガニック」と「シリアル」を関連づけるためのパッケージデザインには巨費を投じている反面、「オーガニック+シリアル」で検索しても、同社のリスティング広告は表示されないという点に着目し、これは、ケロッグ社が安価でかつ有効な情報伝達の機会をみすみす逃していることに他ならない、と指摘しています。
また、マイクロソフト社が行った「専業主婦の検索行動」という調査では、専業主婦は高い購買力を持っているだけでなく、検索を使いこなす能力にも長けているという興味深い結果が出ています。
検索と購買の関連についても、調査対象の64%は、インターネットとショッピングのための情報収集目的で利用しており、80%以上が、オフラインで買い物をする場合にも検索による情報収集は有用と考えているそうです。
米国のオンラインマーケターにとって、専業主婦は非常に重要なセグメントであるといえそうですが、日本で同様の調査を行ったら、どのような結果が出るのでしょうか？
—
Technoraty Tags:
